サラリーマンとして働いている以上、もらえる給料は勤労収入に分類されます。世の中のおよそ9割の人がこういった勤労収入で生活していることでしょう。毎月決まった給料をもらってそれを生活費や貯金にあてがって生活する。確かに安定しそうな気がします。しかし、ちょっとした落とし穴があることに気がついていない人も多くいます。それが、企業倒産のリスクです。「ウチの会社は大手だから倒産するわけがない」そんな悠長なことを言っていられるような生ぬるい時代ではないことを、あなた自身もうすうす感じているはずです。大手の会社であってもちょっとしたひずみからあっという間に倒産に至る。その場にいる社員の命運はどうなるのでしょうか？確かに雇用保険がありますから一定期間はある程度の収入が見込めるかもしれませんが、働いていたときほどの収入を得ることはできません。勤労収入は安定しているように見えて実は危険性もはらんでいるリスキーな所得なのです。

1社から全額の生活費をもらっているということ

サラリーマンの場合、一社の会社から全額給料をもらえます。これを事業に当てはめていってみると、ひとつの取引先で全売上を上げている計算。下請けなどにありがちなスタンスです。しかし、この状況は周りの環境に大きく左右されてしまいます。具体的にいうと、その取引先が倒産した場合、売上がゼロになってしまう。勤労収入に切り替えていうと給料がいきなり0になってしまうというリスクがあります。いままで毎月30万円もらっていたものが0になるというのはとても恐ろしいことです。そこからすぐに再就職して同じくらいの給料をもらえるのであればそこまでの問題はありませんが、早々簡単に同じくらいの給料をもらうことは難しいでしょう。特に35歳を超えてしまうと再就職も難しくなりますのでそもそも就職活動に苦戦してしまうというリスクもあります。

サラリーマン以外の収入を持つことの意義

不労所得を造ることによって、会社だけでなく、その他不動産収入やアフィリエイト収入、ブログ収入などがある状態です。それらが合計して10万円あれば、最悪会社が急に倒産したとしても、手元に10万円は継続的に入ってくることに。30万円がいきなり0になってしまうのと、30万円が10万円に落ちると考えるのとではずいぶん心持ちが異なるはずです。不労所得を造ることで、急な倒産や、いきなりリストラにあった場合に備えておけるのです。しかも幸い、最近の不労所得、特にインターネットビジネス関連に関しては初期費用をあまりかけずに不労所得を作れるという大きなメリットがあります。会社で働きながらでもよる空いた時間に副業的にスタートしてもいいかもしれません。「会社に副業をしていることがバレるとまずい」という人も安心してください。インターネットビジネスをやることで会社にあなたが副業をしていることがバレる心配はほとんどありませんから。よっぽど自分で副業をしていることを言いふらさなければ大丈夫です。確定申告においても、ちゃんと会社に情報が行かないように操作をできるので安心してください。

不労所得がある生活を思い浮かべてみてください

ここでちょっと、不労所得がある生活に付いて少し考えていきたいと思います。そんなに高い金額でなくても大丈夫です。ブログをはじめたり、アフィリエイトを始めたりで月に合計1万円の不労所得が入ったとしましょう。お小遣い制のサラリーマンの場合、そのお小遣いにきれいに1万円がプラスされることに。居酒屋程度であれば3回は行ける値段ですね。その他にもクレジットカードを分割して好きな趣味のものを買えるかもしれません。月に1万円プラスされるだけでも、ちょっとだけ毎月の生活に余裕が出てくるのがお分かりいただけるかと思います。この1万円が3万円になり、5万円になり、10万円になってきたら…笑いがとまりませんね。でも、不労所得にはそういった所得を造ることができる可能性が十分にはらまれています。不労所得の特徴として頑張った分だけ給料が入ってくるのではなく、頑張らなくても毎月自動的に収入が入ってくるというメリットがあります。

不労所得と確定申告

不労所得を得ていながら確定申告をしないと脱税に当たります。悪質なものだったら逮捕に至る可能性もありますので、しっかりと申告は行うようにしましょう。最近、確定申告に便利なソフトも多く販売されています。クラウド上で確定申告ができるソフトなども多く用意されていますので、そういったところを活用されてみるのもいいでしょう。せっかく不労所得を得るならこの確定申告などの義務もしっかりと果たしてまっとうに稼ぎたいものです。

まとめ

このように、不労所得を作ることで将来的に安心した生活をおくることができます。勤労収入ももちろんいいかもしれませんが、この激動の時代にそこだけに頼っておくのは少々リスキーといえます。ぜひ不労所得をいくつか作って、給料のもらえる先を増やしましょう。