働かなくても定期的に収入を得ることが出来る「不労所得」。まだ若いうちに、この「不労所得」を作っておくと現在の生活が楽になるだけでなく、将来的にも大きな手助けとなってくれます。特に「家族」を持っていて、「子ども」もいる場合は、この先もまだまだお金がかかるでしょう。「不労所得」があるのとないのとでは生活にも大きな差が生まれてきます。ここでは、子どもの将来のためにも、今から「不労所得」を作っておくとどんなメリットがあるのかを述べていきたいと思います。

小学校入学前、未就学児がいる場合のメリット

まずは子どもがまだ「小学校入学前の未就学児の場合」のメリットから。最近では都心部などだと共働きの家庭が約半数以上を占めています。母親の収入も家計の大きな収入源となり、フルタイムで働くママたちも少なくありません。毎日満員電車にもまれながら会社に向かい、仕事を終えたら、急いでお迎えに走り、帰宅後は急いで夕食の準備をして、作り終えたら横について食べさせて、お風呂の準備をして一緒に入浴を済ませて、身体を拭いてあげて歯を磨いてあげたら寝かしつけ。寝付いた後に洗濯機をまわして・・・。それはもう目のまわる忙しさです。子どもが複数人いようものならその忙しさもさらに倍。もうぐったりです。でもたとえば「不労所得」が少しでもあればどうでしょう？収入がある分、フルタイム勤務から時短勤務に切り替えたり、アルバイトやパートタイムに切り替えて働く時間を短くすることができます。その分子どもたちとゆっくり過ごすことができます。子どもはあっという間に成長してしまいます。まだ手のかかる、小さなころに一緒にいてあげることで、子どもは安定した良い子に育つことが出来ます。また、一番かわいい時期にそばにいることができるのは、母親にとっても大きな力の源となるでしょう。

小学生の子どもがいる場合のメリット

働くママたちにのしかかる「小学校入学の壁」という言葉をご存知でしょうか？未就学児時代は保育園の延長保育を使用して19時頃まで預けて仕事をすることができましたが、小学校入学となるとそうもいかなくなります。1日の最後の6限目の授業が終わるのは15時半、そこから掃除などをしても16時過ぎには終了、小学校低学年のうちは早ければお昼過ぎには帰ってきてしまいます。学校後に学童に通わせるという方法もありますが、それでも18時頃には帰ってきてしまいます。そう、保育園児よりも小学生の子どもがいる方のが圧倒的に仕事がしにくいのです。そんな時に「不労所得」で生活費の補てんができれば、母親の仕事をパートタイムに切り変えることもできます。未就学児がいる場合とほぼ同じメリットですが、小学生の子どもがいた場合の方がこのメリットがさらに大きく感じられるのです。

中学生、高校生、大学生の子どもがいる場合のメリット

中学生や高校生の子どもがいる場合に感じる「不労所得」のメリットは、未就学児童や小学生の頃に感じるメリットとは少し異なってきます。中学生にもなれば、ひとりでお留守番もできるようになり、母親が家にいて見ていなければいけない必要性も薄まり、働きにも出やすくなるでしょう。しかし、大きくお金がかかる時期が訪れます。そう「受験」です。中学校三年生になると、高校受験が発生します。まず、ほとんどの子どもが毎月何万円もかけて塾に通うようになり、受験料も数万円～数十万円単位でかかります。そして義務教育は中学生まで。めでたく高校に合格した後はこれまた数十万円～数百万円の入学金、そして授業料も毎月かかります。さらに高校三年生にもなるとまた予備校代で毎月数万円、大学受験時には数十万円、めでたく合格したらまた数十万円～数百万円の入学金、そして授業料が毎月かかります。特に大学の費用はかなり大きく、一般的に私立の4年制大学で入学金＆授業料で700万円は見ておいたほうが良いと言われています。一家の貯金が吹っ飛びかねない金額です。父親の月給だけでは補てんできないことも多く、子ども本人が大学に通いながらバイトをして賄っている家庭もあるでしょう。そんな時に役立つのがやはり「不労所得」です。定期的な「不労所得」があれば、父も無理して残業せず、子どもも必要以上にバイトをさせずに学業に専念させてあげることができます。

子どもが社会人になった後のメリット

子どもが大学を卒業し、社会人になった後も「不労所得」のメリットは発生します。就職祝い、結婚式、出産などのサポートをしたりすることもあります。でもそれ以上に、大事なのが自分たちの老後です。自分たちが働けなくなった後もなるべく子どもへの負担を減らすには「不労所得」が必要です。退職金も年金もままならない時代、そこはあてにせずに安定した収入口を作っておくことが、子どもたちのためにもなるのです。

まとめ

いかがでしたか？子どもがいる家庭において「不労所得」はあればあるほど良いというのがわかります。「まだ若いし、バリバリ働けるから大丈夫！」ではなく、まだ働けるうちに、将来のことをきちんと考えて「不労所得」の入り口をいくつかつくっておきましょう。子どものためにも、そして自分たちのためにも。